TOPお知らせ環境だより環境だより Vol.10「スマートグリッド」
お知らせ

環境だより Vol.10「スマートグリッド」

環境だより

スマートグリッド

NDS 環境だより Vol.10

※『環境だより』とは、 大阪エヌデーエスが環境保全への取り組みの一環として、社外の環境について好影響を及ぼす働きを展開することを目的とし、社員、パートナーの皆様のご家族向けに作成したパンフレットです。

今回のテーマ:『 スマートグリッド 』

地球温暖化防止に向けた取組みが世界的な課題として認識される中、普及が見込まれるのが再生可能エネルギー。この再生可能エネルギーを活用するためには「スマートグリッド」の推進が欠かせません。そこで、「スマートグリッド」について理解し、情報技術のプロフェッショナル集団 大阪エヌデーエスが「スマートグリッド」の推進に貢献できることは何なのかを紹介します。

スマートグリッドって何?

「スマートグリッド」は、インターネットを使った電気の流れの新しいしくみのこと。
いま、電気は発電所で作られ送電線を通って、家、事業所、学校などの利用者へ一方通行で送られています。そんな供給側と利用者の間でお互いに「電力」と「情報」をやり取りして、全体最適を実現するのがスマート(賢い)なグリッド(電力・情報網)。

スマートグリッド

スマートグリッドとECO

「スマートグリッド」で電気の供給側と利用者で情報をやり取りして、電気の無駄遣いをなくすことで、火力発電所で使う石炭や石油、天然ガスなどの天然資源の節約になり、地球温暖化の原因となるCO2の発生を少なくすることが出来ます。また、発電量が天候などに左右される太陽光発電や、風力発電などの再生可能エネルギーによる電力を安定して利用するためにも「スマートグリッド」が欠かせません。

*.スマートメータ:EMSジャーナルのコラム紹介  参照

スマートグリッド

たとえば、スマートハウスと大阪エヌデーエス

「スマートグリッド」は、電力会社などの電力供給側と家、学校、会社などの利用者の間で情報をやり取りして、電気を効率よく作って賢く使おうというものですが、「スマートグリッド」の身近な構成例として、「スマートハウス」というものがあります。IT(情報技術)を使って、エネルギー消費を制御して効率化する賢い住宅のことですが、この「スマートハウス」だけでも、大阪エヌデーエスが得意とする分野の技術が満載です。

スマートグリッド

EMSジャーナルのコラム紹介

大阪エヌデーエスでは、社員の環境への関心を高めるために毎月1回社内向けメールマガジン「EMSジャーナル」を発行しています。この中で全社員が持ち回りで担当するコラムを紹介します。

スマートメーターをご存知ですか

スマートメーターをご存知ですか?
スマートメーターとは、家庭の電力消費を無線通信で常に把握できるしくみを持った次世代電力計のことです。IT技術を使って電力を効率的に供給する次世代送電網(スマートグリッド)の実現に向けて、電力各社ではこのスマートメーターを本格導入しようとしています。

総務省が2012年夏にスマートメーター専用の無線周波数帯を割り当てる方針を固めたことを受け、2012年度中に約100万世帯に設置し、2020年をメドに全国の約5000万世帯に普及させる計画だそうです。

家庭での電力使用状況を把握しながら発電所の運転ができれば、発電ロスを防ぐのに役立ちますし、CO2削減にもつながります。また、検針員が不要になるので人件費の削減も大きく期待されます。

今回の震災で計画停電も実施され、一部では混乱も起きているようですが、スマートメータによる電力使用実績データが蓄積されれば、より効率的な電力配分計画を立案できて、ひょっとしたら計画停電をしなくてもよくなるかもしれません。

また、組込み機器としてスマートメーターをみてみると、エンベデッド技術満載です。電力メータは計量法の規定より使用期限が最長10年と定められているので、定期的な買い替え需要が発生します。さらに海外でも導入がすすんでおり、無線の使用周波数も欧米と同一のものとなるそうですので、機器の形状や仕様を共通化すれば、海外展開も期待されます。

ちなみに、関西電力は他社よりも早く2008年度から実証実験を開始していたそうです。昨年末までに使用期限が過ぎた64万世帯に導入したとのことなので、ひょっとしたらみなさんのおうちの電力計は、すでにスマートメーターになっているかもしれませんね。

2011年 3月号(№067) 掲載

編集後記

――――――――――――――――――――――――――――――――
『環境だより』に関するご意見、ご感想がございましたら下記へお寄せください。
ISO委員会:ems@nds-osk.co.jp
――――――――――――――――――――――――――――――――
編集発行人:ISO委員会
発行年月日:2012年3月

その他のお知らせ